よくあるご質問

採用時の人員配置を考慮し、配属センターを決定します。
場合によっては転居の可能性もございます。※借上げ独身寮制度アリ　

《借上げ独身寮制度》
採用時に転居が必要な場合のみ、生協で借りる指定の物件に入居ができる制度です。

■入居資格
①申込み時点で満40歳未満であること
②独身者（同居人等がいない者）であること
③住民票に記載のある住所から配属事業所が片道40km以上離れている方
※使用料　月額20,000円
※レオパレス物件（家具家電付き）
※配属事業所より片道2km以内　通勤手当は支給対象外となります。

可能です。全事業所に職員専用の無料駐車場を完備しています。

ありません。

他部署への異動は、指名によるものと公募による異動があります。事業経営上の人事異動や、個人のキャリア形成、適性などを考慮して行っています。
宅配センターで現場の経験を積んだ後、宅配事業本部や後方分野で活躍する先輩もいます。

詳しくはこちらをご覧ください。

⇒コープデリにいがた　先輩インタビュー取材はこちら

あります。

事業所の異動は、3年前後で異動となる場合が多いです。しかし、職員によって異動時期は異なります。

入職前の研修はありません。
しかし入職前に「内々定者交流会」を開催し、内々定者同士や先輩職員・役員での親睦を深める企画を行います。
※交通費全額支給いたします。

《内々定者交流会の様子》

■先輩職員と一緒にコープ商品の調理体験を行いました！

美味しく調理ができました!(^^)!☆

■2023年度「協同組合まつり」　に参加をしました！

組合員さんと一緒にイベントのお手伝いに参加しました。

公式キャラクター"ほぺたん"とも記念撮影✌

理念、ビジョンや行動指針を学ぶための教育研修や、生協を支える事業である小売に関する知識・技術取得のための教育研修を柱に行っています。
また、学ぶ意欲のある職員を支援するため、充実した通信教育、外部研修参加への補助、資格取得者への表彰制度もあります。

【研修　一部抜粋】
新卒採用時研修、安全運転訓練、商品学習、営業研修、マネジメント研修、高齢者疑似体験、部門研修、任用者研修、未来塾、マーケティング講座、節目研修、トレーナー基礎研修、他

【通信教育　一部抜粋】
生協入門、生協初級、生協中級、商品基礎知識、食生活プランナー検定講座、食品担当者能力育成講座、商品の知識と販売促進講座、チーフのための店舗実践力向上、色彩検定受験、英会話、サービス介助士受験、国内旅行業務取扱管理者、消費生活アドバイザー通信講座、販売士検定、各種マネジメント講座、各種ビジネス講座、他

有給休暇は、計画的な取得を推進しています。
長期休日は、夏季と冬季に取得できます。事業所の職員と協力して、交代で取得しています。

コープデリにいがたでは、仕事と家庭の両立（ワーク・ライフ・バランス）を目指し、正規職員・パート職員・性別に関わらず、出産・育児に関する休暇や時短の取得を推進しています。

トラックの大きさは1.5トン車です。

2017年3月12日以降の免許取得者は新たに準中型運転免許の取得が必須です。

※取得費用負担制度あり　詳しくは採用担当までお問い合わせください。

主な業務に（1）注文受注・商品配達　（2）利用促進　（3）組合員拡大　（4）コープ共済のおすすめ の4つがあります。

(1)注文受注・商品配達

組合員さんへご注文いただいた商品をお届けする仕事です。
曜日ごとに同じルートで組合員さんへ商品をお届けします。
配達時に、組合員さんからのご意見・ご要望をいただき、本部へフィードバックするのも重要な業務です。

（2）利用促進

宅配を継続してご利用いただくため、おすすめ商品のご案内やご注文をお忘れの組合員さんにご連絡をする仕事です。

（3）組合員拡大（営業活動）

生協に未加入の方に、コープデリ宅配のご案内をする仕事です。
新規の組合員さんを増やすことも重要な業務です。

（4）コープ共済のおすすめ

組合員さんに「CO・OP共済」のお知らせをする仕事です。
研修にて"共済募集人資格"を取得していただきます。

個人・チーム・センターそれぞれに、目標件数があります。しかし、達成率が歩合制等で給与に反映されることはありません。

事業所に配属される前に、教習所を利用した運転訓練を行います。事業所配属後は、OJTにて訓練を行います。先輩職員がトラックに同乗し、少しずつ、公道での運転に慣れていきます。
運転訓練期間は平均で約8週間ですが、個人の習得状況に合わせます。生協職員として、事故のない安全運転ができるようになる事を重視しています。ほとんどの職員がトラックの運転は未経験で入職しますが、単独運転で組合員さんへ商品をお届けできるようになります。

事故を起こした場合は、反省と教訓化をきちんと行います。事故の内容を職員が共有し、再発防止に務めています。ただし、悪質な違反等が発生した場合は、懲戒の対象とします。